S&P500が最高値更新、それでも半導体株が売られた理由

何が起きたのか

2026年7月28日の米国株式市場で、S&P500種株価指数が上昇し、時価総額の影響を除いた「均等加重指数」が過去最高値を更新しました。ダウ工業株30種平均も一時1.3%高となるなど、市場全体としては堅調な値動きとなりました。

一方で、半導体関連株を中心とするフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)は4.5%安となり、月間ベースでは2002年以来の大幅な下落率になる見込みです。指数全体は最高値を更新する中で、特定のセクターだけが大きく売られるという、やや珍しい値動きになったことがXでも話題になりました。

なぜ半導体株だけ売られたのか

市場では、AI関連の設備投資への期待から買われ続けてきた半導体銘柄について、株価水準の過熱感を警戒する声が強まっていました。7月28日の取引では、この警戒感を背景に、半導体銘柄から景気敏感株(生活必需品・コミュニケーション・サービス・金融など)へ資金をシフトする動きが加速したとみられています。

個別銘柄では、サンディスク、AMD(アドバンスト・マイクロ・デバイセズ)、マイクロン・テクノロジーなど半導体関連が下落した一方、パランティア・テクノロジーズやウーバー・テクノロジーズなど非半導体のグロース株・サービス関連株には買いが入りました。

セクター別の値動き(7月28日)

JPMorganの見方

Xのトレンドに並んだ「JPMorgan」は、同社のストラテジストが米国株の強気な見通しを示していることと関連して言及されています。JPMorganは2026年のS&P500の1株当たり利益(EPS)予想を引き上げるなど強気姿勢を維持する一方で、AI関連の周辺銘柄における投機的な短期売買が過熱しており、「フラッシュクラッシュ(短時間で急落したのち反発する現象)」のリスクが高まっているとも警告しています。

つまり、市場全体の底堅さを評価しつつも、値上がりが集中しているAI関連銘柄については警戒するという、やや両面的な見方が示されている状況です。

中東情勢の緩和も追い風に

今回の株高の背景には、週末にかけて米国とイランの間の軍事的緊張が和らいだと伝わったことも影響しているとみられます。中東情勢の緊迫化への警戒が薄れたことで原油先物価格が下落し、投資家のリスクを取る姿勢(リスク選好)が回復しました。Xで見られた「和平交渉」「戦争の終わり」といったキーワードも、こうした地政学リスクの緩和を背景にした投稿と考えられます。

この記事は特定銘柄の購入を推奨するものではありません。株式市場の動きは日々変化し、将来の値動きを保証するものではありません。投資判断はご自身の状況に応じて、必要であれば金融の専門家にも相談のうえ行ってください。

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